断熱に関心も断熱リフォーム検討なしが8割　LIXIL調べ

LIXIL（東京都江東区）は3月8日、全国の20代～60代の既婚男女4841人（各都道府県103人）を対象に実施した、住まいの断熱に関する意識調査の結果を発表した。それによると、家の断熱性能に「関心がある」人は68％に上った。また、自宅の断熱性能が「あまり十分ではない」「十分ではない」と回答した人は41％、実際に冬の自宅で寒さを感じる人は65％に上ったが、断熱リフォームを検討したこともない人は80％と、断熱への関心が高く、自宅の断熱性能が十分でないと感じている人が多い一方で、断熱リフォームの検討をした人は少なく、断熱リフォームが身近な選択肢にないことがうかがえる結果となった。実際に、自宅を新築・リフォームする際に重視するポイントは、「水まわり」「間取り」「収納」が「断熱性能」「窓・玄関ドア」を上回った（下グラフ）。

また、冬になると自宅で寒さを感じる人は、都道府県別では徳島県、鳥取県、広島県、奈良県、兵庫県、和歌山県など、中国・四国地方や関西地方といった比較的温暖な西日本エリアに集中していることがわかった（下グラフ）。

住宅の断熱が与える影響について、「CO2排出量の削減に貢献できる」と回答した人は32％にとどまっており、「ヒートショックリスクの低減」（32％）と同様低い結果となった。地球温暖化対策としてCO2削減量に効果的なのは、「ガソリン車から電気自動車への転換」と考えている人が62％となり、脱炭素＝EVと認識している人が多いのがうかがえる。「省エネ住宅の購入、もしくは省エネリフォーム」は53％だった。一方、地球温暖化対策として実際に実践したいのは、「電気自動車の購入（29％）」よりも「断熱性能の高い窓の設置・交換（36％）」が多く、住宅への関心がEV車購入よりも高くなっている。