将来の再液状化を低減するハイブリッド工法

　応地研（山梨県北杜市）、今井工業（神奈川県横浜市）、横浜グラウト（同）の３社によるプロジェクト浦安再興チームは、液状化による沈下傾斜修復と液状化低減対策を一度で行えるハイブリッド工法「傾斜修復・液状化低減一体化工法」を開発した。

　地盤の液状化が起きた場合、まず住宅傾斜を修復してから、液状化対策として地盤改良工事などを行うのが一般的。新工法は、従来の対処法とは逆の発想で、まず将来起こりうる再液状化の地盤沈下量を計算により予測。そのうえで、薬液注入による液状化低減対策を実施すると同時に、住宅の沈下傾斜修復を行う。
　工期は約１週間。付帯的な修繕を含めても約２週間で工事が完了するという。従来工法よりも短工期なうえ、これまで２工程を要していた工事が１度で行えるため、コストも低減できる。

　同プロジェクトチームは、これまで６０戸に新工法を適用。「１年ほど経過しているがクレームは起きていない」という。特許出願中。