若年層はステイホームがリフォームの契機に

 
住宅リフォーム推進協議会（喜多村円会長）はこのほど、2021年度の住宅リフォームに関する実態調査の結果を公表した。若い世代ほど、在宅時間の増加で顕在化した不満やニーズが、検討のきっかけとなる傾向が明らかに。事業者選定でも、オンライン化が進んだコロナ禍の影響が伺える結果となった。

同調査は、直近3年以内のリフォーム実施検討者および実施者、各1000人に対して実施した。検討者、実施者のいずれも、構造部分（壁、床、天井、屋根など）、設備や機器の老朽化が、リフォームを検討するきっかけの上位を占めており、順位は入れ替わったが傾向自体は変わらない。

一方で40代以下では居住人数の変化や子どもの成長、間取り・デザインへの不満、特定目的の部屋・スペースのニーズ、収納不足などの割合が増加。同協議会ではこの傾向を「コロナ禍で家と向き合う時間が増えたため」とも推測している。

また、リフォームの実施（予定）箇所も・・・
 
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