2020年度2×4着工戸数約6万戸　省エネ適合住宅7割に

一般社団法人日本ツーバイフォー建築協会（東京都港区）は2月1日、「2021年度ツーバイフォー建築 自主統計調査（2020年度着工分）」の結果を発表した。回答会社は271社。住宅の総着工戸数は5万9513戸で、一戸建ては42.0％（前年度比4.5ポイント増）、長屋建て46.3％（同5.1ポイント減）、共同住宅11.6％（同0.1ポイント増）だった。

一戸建ての性能別着工構成比は、建築物省エネ法基準適合住宅が74.6％で2019年度から10.4ポイント増加。長期優良住宅は55.6％で、国が発表した長期優良住宅認定割合（25.5％）を大幅に上回った。長期優良住宅は2017年に採用率が5割を超えて以来、緩やかに増え続けている。また、住宅リフォーム工事費用では、300万円以上が11.5％（前年度比3.2ポイント増）と年々増加している。

施設系建築物の総着工件数は283件で、このうち商工業施設が114件、医療施設が65件、福祉施設58件だった。

今回の調査で、幅広い分野の建物でツーバイフォーが選ばれていることがわかる結果となった。