東京ガス(東京都港区)はこのほど、家庭用燃料電池「エネファーム」の累計販売台数が15万台を達成したと発表した。これによるCO2削減効果は年間約18万トンとなり、スギの木約2045万本のCO2吸収量に相当するという。
エネファームは、省エネ・省CO2といった環境性に加え、電力系統負荷のピークカットにも貢献する分散型エネルギーシステムとして、2009年に販売開始以降、2017年にIoT化対応、2019年に停電時発電継続機能を標準搭載するなど、顧客のニーズに応える新製品を発表してきた。2021年4月発売の機種には、LPWA通信機能と、停電にそなえて48時間発電を行う「停電そなえ発電機能」が搭載され、快適性ともしものときのさらなる安心を提供する。
同社は、今後もエネファームの開発支援や普及を通じ、顧客の安心で快適な暮らしと地球環境の保全などに貢献するとしている。
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