感染再拡大・・・第６波が業界に与える影響

住宅業界の今がわかる３本です。オミクロン株による感染の広がりなど、依然としてコロナ禍の予断を許さない状況が続き、先が見通せない経済・市場。住宅業界はウッドショック・資材ショックをはじめとする深刻な問題に直面しています。その厳しい経営環境のなかでも、地域工務店の家づくりと経営は、時代と社会の要請に応えていかなければなりません。地域のつくり手として、アフターコロナとその先の未来へと“生き残っていく”ための持続的な経営基盤をつくることが必要です。

山長商店は国産材のサプライチェーンの先駆けだ。紀州材を工務店に直接届ける取り組みを進化させ、2022年には大型パネルの工場を開設する。大型パネルはサプライチェーンのあり方を変えるか。ウッドステーション社長の塩地博文氏とモック社長の榎本哲也氏に・・・続きはこちら

国土交通省は2021年12月27日、同月1～5日に行った「主要建設資材需給・価格動向調査」の結果を発表した。セメント、生コンクリート、骨材、アスファルト合材、鋼材、木材、石油の7資材13品目について・・・続きはこちら
 
 

脱炭素化や持続可能な社会構築への寄与、頻発する災害から命を守る、快適・健康で経済的な暮らしを下支えする―。住まいに対する社会（公共）的ニーズが急速に高まっています。そこには・・・続きはこちら