安成工務店(山口県下関市)は、このほど慶應義塾大学理工学部の伊香賀俊治教授の指導のもとで、国産木材や自然素材をメインに用いる自社の木造住宅の建築時に排出されるCO2(イニシャルCO2)を、生産と流通の各段階から追って算出し、外国産の木材や一般的な新建材によって建てる住宅と比較した結果を公表した。
結果から同社では、自社が新築する住宅が、外国産木材・新建材で建てられる住宅に比べ、CO2の排出を1棟あたり約4.5t(12.3%)抑制できているとし、「国産材の木の家でつくる自然素材型住宅の製造時CO2の少なさが証明された」とする。
同社では、山口、福岡両県を商圏として、毎年120棟前後の新築住宅を引き渡しているため、年間では約540tのCO2の排出を抑制できると試算。同社によればCO2量540tは、1年間に40年生のスギの森約61ha(東京ドーム13個分)が吸収する量に相当するという。
CO2量は、伊香賀教授が国土交通省の補助事業で開発を担当した「LCCM評価ツール」で算出。比較する住宅の規模は、同社の平均の延べ床面積120.18m2でそろえて、外皮性能を同等に設定。そのほか外装材、耐力面材、窓・サッシ、住宅設備も同じ仕様とした。
その上で・・・
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