大阪大学(大阪府吹田市)大学院工学研究科の研究グループは、詳細なボトムアップシミュレーションにより、2050年の日本の家庭部門エネルギー消費量と、各種削減対策の効果の予測を算出した。
家庭のエネルギー消費は世帯の特性(人数や所有機器、気象条件、住宅の仕様)により大きくばらつくため、これまで日本全体の家庭部門のエネルギー需要をモデル化したり、省エネルギー技術の導入効果についての正確な定量化は困難と考えられてきた。
しかし今回、同研究グループでは、これらのばらつきを正確に再現できるボトムアップシミュレーションを開発。その結果、2050年には既存の技術で日本の家庭部門のエネルギー消費量がほぼ半分にできることや、その際、住宅の断熱と高効率給湯器の採用が大きな削減効果を及ぼすことなどがわかったという。また、このエネルギー消費は、全ての戸建て住宅の屋根に最大5kWの太陽光発電を設置することに相当する118GWの太陽光発電でほぼまかなうことができ、カーボンニュートラルの状況にできるという。
同研究成果により、国や自治体がカーボンニュートラルに向けて家庭部門の政策を検討できるほか、毎年の温室効果ガス排出量の増減の要因分析を高い精度で行えるため、今後、今回のシミュレーションが温室効果ガス排出削減政策ツールとして活用されることが期待できるとする。
ボトムアップシミュレーションとは、国や地域のエネルギー消費量を、その細分化された要素(人や家庭など)のエネルギー消費メカニズムをシミュレーションし、それを積み上げることで求めるシミュレーションの技法。
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