【新型コロナ】三井不動産や巨人軍らが区のワクチン接種支援

三井不動産、東京ドーム、読売巨人軍、読売新聞社の4社は8月2日、東京ドームを無償提供し、東京都文京区、新宿区、港区の3区の新型コロナウイルス感染症ワクチン（米ファイザー製）の合同接種を会場運営なども含め全面支援すると発表した。内野２階コンコース部分を使って実施する。

期間は8月16日～11月18日までのうち、計34日間で、プロ野球の平日ナイター開催日の試合前（午前9時～午後2時）を中心に実施。3区在住者が対象だ。

読売巨人軍が今年5月、ヤクルト球団と設立した「後楽園・神宮外苑における新型コロナウイルス地域対策協議会」の枠組みを使い、自治体と民間が連携して街ぐるみで感染対策に取り組む。1日に2000人以上を受け入れる計画で、34日間で約3万5000人が2回接種することを想定している。

複数の大規模自治体が、地域の医科大・大学付属病院、企業、法人などの協力を得て合同接種を行う全国でも例のない事業だという。プレスリリースでは「ジャイアンツの本拠地である東京ドームを接種会場として提供することで、ワクチンの接種率の向上に貢献したい」としている。

1回目の接種時は、スポーツ専門の動画配信サービス「ＤＡＺＮ」2ヶ月月無料視聴カードと不織布マスクを希望者全員に、キリンビバレッジの飲料を先着3万名様にそれぞれプレゼントするほか、2回目の接種時は、球団スポンサーなどが提供するプレゼントの抽選会を実施する。