建設エンジニアの働き方「新型コロナの影響あり」半数以上

建設業・プラント業を中心にエンジニア人材派遣を手掛けるコプロ・エンジニアード（愛知県名古屋市）は、同社に所属する全国の建設エンジニアを対象に、新型コロナウイルス感染拡大による働き方への影響などについて調査を実施した。回答者は男女772人。調査期間は1月12日～31日。

その結果、調査対象の派遣エンジニア（施工管理者、CAD オペレーター、設計、積算、安全管理、事務など）のうち、「新型コロナ感染拡大により働き方などに影響があった」と回答した人は51.3%だった。

具体的な影響の内容としては、「在宅勤務」が42.9%と最多。次いで「オンラインで打合せ」（26.3%）、「一時的な出勤停止」（21.7%）、「時差通勤」（18.7%）、「残業が少なくなった」（18.2%）となった。

現場監督を務める施工管理者の中で「新型コロナの感染拡大によって工事に何らかの影響があった」と回答した人は 43.8%だった。

具体的な影響の内容としては、「工事の進捗の遅れ」が41.3%と最も多く、「予定されていた工事の延期（起工の遅れ）」（32.3%）、「資材の入手が困難になった」（26.5%）、「感染防止対策が工事関係者に負担をかける」（25.6%）と続いた。

施工管理者を対象に『新型コロナの感染拡大で苦労したこと』を聞いたところ、「現場への感染対策徹底」（19.8%）、「マスクや手洗い・消毒・換気・検温の手間」（18.7%）、「コミュニケーションをとりづらい」（17.6%）、「工程の遅延・延期・見直し、資材調達」（12.1%）などが挙げられた。

また同社では、政府が公表しているデータをもとに、働き方への影響（テレワーク実施率）、企業の業績への影響、企業の求人への影響の3点について、建設業と他業種との比較をし、考察を行っている。

内閣府調査よると、建設業のテレワーク実施率は35.2%で、全体平均の34.6%と同程度。ただし、建設業は工事現場がありテレワークを実施できる範囲が限られるため、テレワークを導入しやすい職種とそうでない職種によって実施率に大幅な違いがあるとする。

業績への影響については、業績が減少した割合が「製造業平均」78%、「非製造業平均」72%であるのに対し、「建設業」は54%（財務局調査）。建設工事においては工期の延期が難しい場合もあるため、新型コロナ感染拡大の中でも工事を継続することが多く、そのため他の業種に比べて影響が限定的であったとの見解を示している。また、求人への影響については、建設業の人材需要は継続して旺盛だったこともあり、派遣エンジニアの労働条件への影響は軽微だったとする。