ロイヤリティマーケティング(東京都渋谷区)はこのほど、「コロナ禍における消費者の価値観変動調査」を実施し、その結果を発表した。
同調査では、同社が提供するペルソナマーケティング支援サービス「PERSONA+(ペルソナプラス)」を活用して調査対象者を15の価値観クラスターに分類し、2020年5月~12月における価値観変動を検証した。
2020年5月から同年12月における、価値観クラスター構成比の変動を調べたところ、“こだわり重視のリーダータイプ”、“情報感度が高いトレンドリーダータイプ”といった「外向的でアクティブ」な層の構成比が減少していることがわかった。一方で、“注目や変化を嫌う規範者タイプ”や“内向的な八方美人タイプ”といった「内向的でインドア」な層の構成比が増加した。
コロナ禍で構成比が減少した“こだわり重視のリーダータイプ”の変化先を見ると、変化がなく同タイプのままだったのは50.4%。変化があった層は、“マイペースな自然体タイプ”への変化が最も多く、次いで“コミュニティ重視の安定志向タイプ”となった。
“こだわり重視のリーダータイプ”と“マイペースな自然体タイプ”の特性の違いを価値観に関する10因子で確認すると、「現在の生活」、「消費意識」因子に大きな乖離がみられた。同社では、「現在の生活満足度の低下と消費の抑制により、価値観クラスターに変化が起きている」と分析。また、より深く特性の違いを分析したところ、「リーダー要素」、「自己研鑽」因子に大きな乖離がみられたことから、「コロナによる巣ごもりは、消費などの行動面だけでなく、周囲や自己を高める精神面にも影響を及ぼしていることが伺える」としている。
調査対象人数は、2020年5月:16万1859人、7月:13万2364人、12月:12万4743人。
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