総合人材サービス業を展開するJAGフィールド(愛知県名古屋市)はこのほど、建設会社の経営者1062人を対象とした「シニア世代のベテラン従業員に関する調査」の結果を発表した。
まず職場の平均年齢を聞いたところ、「40歳以上~50歳未満」が38.6%で最も多く、次いで「30歳以上~40歳未満」(28.6%)、「50歳以上~60歳未満」(21.9%)、「20歳以上~30歳未満」(8.4%)、「60歳以上」(1.7%)、「20歳未満」(0.8%)と続いた。6割以上の職場が平均40歳以上となる一方、30歳未満の職場は約1割だった。
「建設業界に年齢は関係あるか」と聞いたところ、「関係ない」(6.5%)、「どちらかといえば関係ない」(12.2%)と、「関係ない」と回答した人は合計で約2割だった。
一方で、「建設業界にベテラン従業員がいると安心できるか」との質問では、「安心できる」(43.9%)、「どちらかといえば安心できる」(46.6%)を合わせて9割以上が「安心できる」と回答。また「建設業界においてシニア世代のベテラン従業員は必要ですか」との質問では、約9割が「必要」と回答した。シニア世代のベテラン従業員が必要な理由では、「安心感があり、アドバイスをもらえるから」(30代/女性/神奈川県)、「技術力や指導力が身に付いているから」(40代/男性/大阪府)などの回答が寄せられた。
さらに「シニア世代の求職者数の割合はどのように変化しているか」と聞いたところ、「年々増加している」(15.6%)、「増加している気がする」(38.3%)を合わせて5割以上が「増加している」と回答。「高年齢者等の雇用の安定等に関する法律」の一部改正に伴い、希望者が65歳まで働けるようになったことで、「働けるまで働きたい」という人が増えている傾向が窺えた。一方で、「シニア世代の求職者の採用数はどのように変化していますか」との質問では、4割以上が「増やしている」と回答した。
そのほか、「シニア世代のベテラン従業員に任せたいと思う仕事」を複数回答可で聞いたところ、「若手世代の育成や教育」が56.8%で最も多い結果に。次いで「施工管理」(41.0%)、「工事監理や品質管理」(29.8%)、「安全巡回や現場管理」(26.8%)、「建築設計」(17.7%)と続いた。
同調査は10月21日~23日にインターネット調査により実施。モニター提供元はゼネラルリサーチ。
住宅ビジネスに関する情報は「新建ハウジング」で。試読・購読の申し込みはこちら。