コロナ禍の住まい探し、首都圏は大きく促進傾向に－リクルート調べ

リクルート住まいカンパニー（東京都港区）はこのほど、「コロナ禍を受けた住宅購入・建築検討者調査」を実施し、その結果を発表した。

コロナ拡大による住まい探しへの影響を聞いたところ、首都圏・関西・東海に共通して、5月調査時と比較し「抑制された」と回答した人は減少した。また、首都圏では「促進された」人が33%と、5月調査と比較し11ポイント増加した。

コロナ拡大による住宅に求める条件の変化としては、首都圏では「仕事専用スペースがほしくなった」（28%）が5月調査に引き続き最多。次いで「通信環境の良い家に住みたくなった」（27%）、「換気性能に優れた住宅に住みたくなった」（24%）、「日当たりのよい住宅がほしくなった」（23%）、「省エネ性（冷暖房効率に優れた）住宅に住みたくなった」（23%）となった。

一戸建て・集合住宅（マンション）意向としては、首都圏では「一戸建て」派が61%（5月時調査比2ポイント減）、「マンション」派が25%（同3ポイント増）となった。5月調査にて「一戸建て」派が大幅に伸びたが、今回はわずかに減少となり、「マンション」派が微増した。全国的には、コロナ禍前の昨年12月調査時と比較すると、札幌を除く全地域で「一戸建て」派が増加し、「マンション」派との差が大きくなった。

調査期間は8月24日～9月11日。調査対象は、緊急事態宣言解除後（5月下旬）以降に住宅の購入・建築、リフォームについて検討した人（有効回答数：1906、集計対象：975）。