戸建て検討者の展示場訪問率・イベント参加率が過去最低に

リクルート住まいカンパニー（東京都港区）はこのほど、注文住宅の建築者・検討者を対象とした「注文住宅動向・トレンド調査」を実施し、その結果を発表した。

注文住宅の検討者に住宅展示場の訪問数を聞いたところ、「1社もない（0社）」と答えた人が27.5%と、2016年以降の調査結果の中で最も高い割合となった。「1社」が17.1%、「2社」が17.5%、「3社」が15.1%で、訪問数の平均は「2.2社」だった。

現地見学会や相談会といったイベントへの参加数についても、「1社もない（0社）」と答えた人が44.4%と、2016年以降の調査結果の中で最多となった。住宅展示場訪問率とイベント参加率はともに低下している一方で、プラン見積もりの依頼率、平均社数については、ほぼ変化がなかった。コロナ禍をきっかけに展示場やイベントがクローズした影響もあり、自宅などで検討を進める人が増えたと考えられる。

検討者に、リモートワークを意識して取り入れたい間取りや設備を聞いたところ、「仕事用の部屋」（33.6%）との回答が最も多く、次いで「リビングを広くする」（22.2%）、「部屋の一角に仕事用スペースを作る」（19.7%）となった。検討者のうち、リモートワークの時間が働く時間の70%以上を占める人では、リモートワークを意識して「仕事用の部屋」を取り入れたい人が47.0%に上った。

取り入れたい防災対策としては、「地震に強い地盤」（70.9%）が最多。次いで「地震に強い構造（耐震・免震）」（55.9%）、「土砂崩れや川の氾濫など、水害が起きづらい土地」（46.7%）、「防火壁」（25.4%）となった。「水害が起きづらい土地」は、前年調査と比較して12.2ポイント増と大きく伸びた。また、「蓄電池」（19.3%）との回答も前年比4.1ポイント増となっていることから、前年からの大雨による水害などを意識し、エリアや停電時の対策を検討する人が増えたと考えられる。

注文住宅の建築者でZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）を認知している人のうち、「ZEHを導入した」人は21.8%。前年から1.2ポイント増加し過去最高の導入率となった。「検討したがやめた」（35.1%）も含めた導入検討率は56.9%だった。

調査期間は7月31日～8月11日。調査地域は全国。スクリーニング調査対象は28万5384サンプル。本調査の有効回答数は「建築者」1884サンプル、「検討者」1874サンプル。同調査における「建築者」は、1年以内に一戸建て（新築・建て替え注文住宅）を建築した人、「検討者」は、今後2年以内に一戸建ての建築を検討している人を指す。