住宅金融支援機構(東京都文京区)は昨年11月に実施した住宅取得にかかる消費実態調査(平成23年度「新規住宅取得者の耐久消費財購入実態調査」)の結果をまとめた。
それによると、「太陽熱温水器・太陽光発電システム」の購入世帯比率は10.5%にのぼり、2003年の前回調査時(1.3%)と比べ約8倍に拡大していることがわかった。
特に新築戸建てでは、約6世帯に1世帯の割合(17.5%)で太陽光発電システムを購入していた。
購入世帯あたりの平均購入額は、太陽光発電システムが177万3100円、太陽熱温水器が36万5100円。
調査は、住宅取得にともなう耐久消費財の購入状況や消費意識の動向を把握するもの。2010年11月~11年4月までに住宅を取得した世帯を対象に行い、有効回答数は1575件だった。
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