クロス・マーケティング(東京都新宿区)は、新型コロナの影響でリモートワークが推進され、個人や企業が都市部から地方へ移転する動きが注目されていることを受け、「郊外・地方移転への意識に関する調査」を実施した。郊外や地方に移住することになった場合に期待することを尋ねたところ、最も多かった回答は「物価・家賃が安い」(47.4%)だった。次いで「自然に親しめる」(39.6%)、「健康的な生活ができる」(34.1%)となった。移住で心配なこととしては、「交通機関の利便性が低い」と「買い物の利便性が低い」が、それぞれ4割弱となった。
都市部企業の地方移転については、8割以上の人が「賛成する」と回答。一方で、いざ自身の会社が郊外や地方部へ移転することになり、転勤を伴う事態となった場合どうするかについては、「受け入れる」派と「受け入れられない」派が半々と、拮抗する結果になった。
調査期間は9月8日~9日。調査対象は、全国の20歳~69歳の男女1100人。
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