和田興産調べ、コロナ禍で部屋数・収納の需要増

マンションブランド「ワコーレ」を展開する和田興産（兵庫県神戸市）はこのほど、関東または関西に住む人を対象に「コロナ禍におけるマンション事情」を調査し、その結果を発表した。新型コロナウイルスの感染拡大が起きる前と比べ、マンションの間取り・住戸内で欲しくなったものとしては、「部屋数」（28.6%）との回答が最多。次いで「収納」（26.8%）、「広い部屋」（25.8%）と、スペースに関する項目が上位を占めた。「風通しの良い部屋」（21.8%）が「日当たりの良い部屋」（12.8%）を上回ったことは、コロナ禍における新たな需要だとする。

新型コロナウイルス感染拡大を踏まえ、自宅で模様替えまたはリフォームしたい場所を尋ねたところ、最も多かった回答は「リビング」（34.2%）だった。2番目に多かった「個人の部屋」「キッチン」（ともに13.8%）に倍以上の差をつける結果となった。

3～6月の期間に、自宅を何かしら変えた人は61.8%。変えた内容としては、「片付け・大掃除」が72.2%でトップ。次いで「断捨離」（53.1%）、「模様替え」（24.3%）、「家具を購入した」（22.3%）、「電化製品を購入した」（20.3%）となった。

自宅でリモート会議をする際に使う場所は、「リビング」が64.0%でトップ。2番目に多かった「洋室（寝室や書斎など）」（28.2%）に大差をつけた。

マンションの共用部に欲しい設備のトップは「宅配ボックス」（38.8%）。不在時に玄関先などに荷物を置いてもらい、利用者が後から回収する「置き配」について、必要だと思うことを尋ねたところ、「盗難防止対策」（67.8%）との回答が最多。「食品などの衛生管理」（40.0%）、「プライバシーの保護」（33.8%）と続いた。

コロナ禍を受けて、現在住んでいる地域に対する価値観の変化があったか尋ねたところ、58.0%の人が「特に変化はない」と回答。価値観に変化があった人のうち、「郊外に住んでいるが、都心に住みたくなった」と回答した人は7.6%であるのに対し、「都心部に住んでいるが、郊外に住みたくなった」と回答した人は24.8%に上った。

調査期間は6月16～19日。関東・関西在住の 30～50代の男女500人を対象にウェブアンケートを実施した。