オープンハウス(東京都千代田区)はこのほど、1都3県に住む住宅購入検討者を対象に、「コロナ禍を受けた住宅意識調査」を実施し、その結果を発表した。「都心(東京都23区内、埼玉・千葉・神奈川の中心部)での居住を望む」人の割合は78.8%。そのうち約3割は、「コロナウイルスの影響を受ける前より住みたくなった」と回答した。「都心に住むことにメリットがある」とした人は73.7%。住宅を検討する際、「駅近であることを重視する」割合は74.7%だった。
新型コロナウイルスの影響により、「戸建てへの魅力が高まった」とした人の割合は56.8% 。戸建ての魅力点としては、「ライフスタイルに合わせて間取りを調節できる」、「隣人や上下階の騒音を気にせずに済む」(ともに73.0%)との回答が最も多かった。
新型コロナウイルスの影響を受けて住居に欲しいと思った設備や間取りなどを尋ねたところ、最も多かった回答は「インターネットの回線・速度の快適さ」(85.0%)。「家族が暮らしやすい立地」(80.5%)、「仕事・勉強ができる場所」(79.8%)、「仕事・勉強ができる家具や配置」(79.3%)と続いた。
在宅時間の変化としては、新型コロナウイルス前の在宅時間が「10時間33分」だったのに対し、新型コロナウイルス後は「14時間51分」と、平均3.3時間長くなった。在宅時間が長くなることにより、今後自宅内で増えると思われる時間は、「友人知人とのコミュニケーションの時間」(32.2%)が最多。次いで「仕事時間」(31.5%)、「料理をする時間」(30.0%)となった。
新型コロナウイルスの影響を受けて、「住まいの設備や環境をより良くしようと思った」人は76.5%、「家の中で楽しめることは意外に多いと思った」人は68.0%と、新型コロナウイルスをきっかけに在宅時間を見つめ直している人が多いことがわかった。
調査期間は5月30日~31日。調査対象は、1都3県(東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県)に在住、かつ、住宅購入を検討している20歳~49歳の男女600人。
住宅ビジネスに関する情報は「新建ハウジング」で。試読・購読の申し込みはこちら。