野原ホールディングス、医療用ゲル型仮設ドームを発売

野原ホールディングス（東京都新宿区）は6月1日、新型コロナウイルス感染拡大の第2波への医療体制整備支援として、院外での感染患者（重症患者を含む）の収容および換気・看護動線を考慮したゾーニングによる効率的な治療スペース確保が可能な医療用ゲル型仮設ドーム「CONNECT DOME 1.0」（コネクトドーム）を発売する。

同製品は、医療従事者が感染リスクを抑え、安全を図りながら治療・看護に集中できる環境を実現するための仮設ドーム。院外の治療スペースのセンターに配置することで、医療従事者は各病床エリアを一目で見渡して様子を把握できる。ドーム全体および各病床単位で陰圧環境を実現し、ドーム内はセンター（医療従事者ゾーン）～病床エリア～ドーム天井排気への流路で空気循環を設定する。

最大直径12ｍの大空間には、重症患者の治療スペースとして8病床を確保可能。病院駐車場など、病棟から近くのエリアに設置することで、急変患者の収容にも利用できる。さらに、豪雨・強風に強い特殊構造であることから、新型コロナ拡大防止を念頭に置いた自治体の防災対策にも対応する。

同製品は、野原グループ内の医療施設に知見のあるメンバーや快適な住まいに見識のあるメンバーが集まってメディカルプロジェクトチームを結成。さらに、パートナー企業であるWWB、ヤマナカ産業、ローヤル電機、トルネックス、システム環境研究所の協力を得て実現した。

病院敷地内の駐車場に仮設されたコネクトドームのイメージ