東大と日本ペイントが産学協創協定　ポストコロナ見据え共同研究

東京大学と日本ペイントホールディングス（大阪市北区）は5月18日、両組織の包括的な共同研究および人材交流を高度なレベルで推進する産学協創協定に締結した。協定期間は2020年〜25年の5年間。資金規模は10億円。具体的な取り組みとして、東大大学院工学系研究科に社会連携講座「革新的コーティング技術の創生」を設置することを決定した。

両者は同協定を通じて、“塗料とコーティング”を軸に、抗ウイルス技術を含む新型コロナウイルス感染症の拡大防止に資する技術や、感染拡大が終息した後に訪れる新たな社会の課題解決に向けた技術の実現に注力する。また、スマート／リモート社会の基盤づくりや、持続可能型社会を紡ぐための新たな技術を提供する。

新講座では、新たな機能を有する塗装材料の探索、塗料の設計、塗装プロセスの革新等につながる物理的・化学的プロセスの解明や制御技術の確立等に取り組む。次世代のコーティングに対応した高度人材の育成を推進するとともに、次世代の高度人材を輩出するための教育プロセスの確立にも積極的に取り組む。設置期間は今年10月1日〜2025年9月30日。

右＝日本ペイント取締役会長代表執行役社長兼CEOの田中正明氏、左＝東京大学総長の五神真氏