２０１８年度次世代住宅関連機器市場は６７９６億円　矢野経済研調べ

　矢野経済研究所（東京都中野区）は８月７日、国内の次世代住宅（スマートハウス・ＺＥＨ）関連主要設備機器市場の調査結果を発表した。ＨＥＭＳ、スマートメーター、太陽光発電システム、燃料電池システム、家庭用蓄電システム、Ｖ２Ｈの６機器を対象としたもの。

　２０１８年度の市場規模（末端販売額ベース）は前年度比９７．７％の６７９６億円の見込み。構成比率の高い太陽光発電システム販売額の減少や、各設備機器の単価下落に伴って市場規模は減少傾向となる。ただ、太陽光発電システムとスマートメーターを除く４機器を対象とした市場規模は１８０８億円となり、２０１４年度比で１６０％と拡大する見込み。

　２０２２年度の６機器の市場規模は２０１４年度比８５．４％の７８９９億円、太陽光発電システムとスマートメーターを除く４機器の市場規模は同３２４％の３６４９億円と予測する。今後、「２０１９年問題（卒ＦＩＴ）」を背景として、余剰電力の自家消費に向けた需要が拡大し、家庭用蓄電システムが市場拡大に貢献する見通し。

次世代住宅関連主要設備機器（６品目）市場規模推移と予測

次世代住宅関連主要設備機器（４品目）市場規模推移と予測