地盤ネットホールディングス(東京都中央区)の子会社である地盤ネット(東京都中央区)は7月8日、京都大学とのあいだで、地盤の「微動探査」に基づく小規模建築物への対応に関する共同研究実施の契約を締結したと発表した。
今回の共同研究は、地盤ネットが2016年から提供する微動探査「地震eye」の調査結果によって得られる表層地盤増幅率(地震が起きたときその建物の地盤がどれくらい揺れやすいかの指標)や、地盤の卓越周期(揺れの往復する時間。建物の固有周期と一致すると、共振を起こし建物が大きく揺れる)の結果を、住宅の耐震性能評価に掛け合わせ、具体的な地震対策に役立てることをテーマとしたもの。
研究内容は、(1)微動探査による小規模建物耐震性能評価マトリックスの裏付け、(2)既存住宅の微動計による建物周期の計測。京都大学生存圏研究所の中川貴文氏が研究開発した木造住宅の倒壊シミュレーション「wallstat(ウォールスタット)」との連携や、中古戸建て(既存住宅)の耐震化評価への活用検討も行う。研究期間は2020年1月18日まで。
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