リビン・テクノロジーズ(東京都中央区)は2月12日、同社が運営する不動産関連の比較査定サイト「リビンマッチ」を利用した全国の20歳以上の男女207人を対象に調査した「住まいの省エネ対策」の結果を発表した。それによると「住まいの省エネ対策」を実行している自宅所有者は、全体の43%となった。内訳は、戸建て39.6%、集合住宅3.4%。
実行している「住まいの省エネ対策」は、「LED照明」が最も多く76.4%で、「二重窓」(40.4%)、「節水シャワーヘッド」(36.0%)、「太陽光発電」「断熱材」(ともに31.5%)が続いた。省エネ対策の効果については、「とても感じる」(13.5%)、「まあ感じる」(69.7%)となり、83.2%が何かしらの効果を感じていることがわかった。
現在行っている対策以外に興味のある対策については、「太陽光発電」(14.6%)、「二重窓」(13.5%)、「太陽光温水器」(12.4%)という結果になった。最も多かったのは、「特にない」で51.7%だった。
省エネ対策を行っていない人に理由を聞いたところ、「初期費用がかかる」が50%となり、コスト面での懸念が省エネ対策推進のネックになっていた。「興味のある省エネ対策」については、「特にない」(40.7%)が最も多かったが、「LED照明」(33.9%)、「二重窓」(25.4%)、「断熱材」(15.3%)、「節水シャワーヘッド」(14.4%)、「窓の断熱シート」(13.6%)と続いた。
「今後、省エネ基準に適合しない住宅は売りにくくなるか」を聞いたところ、全体で55.1%が「そう思う」と回答。「省エネ対策をしている・していない」にかかわらず、それぞれ55.1%と半数以上が「不適合住宅は売りにくくなる」と考えていることがわかった。
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