「住宅の断熱化と居住者の健康への影響に関する全国調査」の第3回中間報告会が2月1日、東京都内で開催された。国土交通省の事業として2014年度から行われてきた調査の結果を、事業に携わった研究者が報告した。事業関係者など約370人が参加した。国交省の長谷川貴彦・住宅生産課長は冒頭のあいさつで「調査の結果は、省エネ施策を推進するうえでも非常に意義がある」と話した。
同調査は断熱改修を予定する住宅を対象に、改修の前後で居住者の健康状態の変化などを調べたもの。住宅の断熱性能が健康に及ぼす影響を検証することが目的。海外でも先行研究はあるが、対象が2307軒、4131人という大規模な研究は珍しいという。
3回目となる今回の報告会では、室温が安定すると血圧の季節差も縮小することや、部屋間の温度差や床近傍室温が血圧に影響していること、床近傍室温の低い住宅ではさまざまな疾病・症状を有する人が多いことなどが、得られつつある新たな知見として紹介された。
調査結果の概要は1月24日に、国交省のホームページで発表されている。今後も科学的な根拠としての評価を高めるため、継続的に追跡調査を行っていく予定。
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