富士キメラ総研(東京都中央区)はこのほど、断熱材需要が増加している発泡プラスチックスの市場を調査し、その結果を「2019年 発泡プラスチックスの現状と将来展望」にまとめた。2022年の発泡プラスチックス34品目の国内市場は、規模の大きい建築資材用途などが拡大をけん引し、2017年比13.7%増の6948億円と予測。高度な断熱性能などにより採用が増加している硬質ウレタンフォームは557億円を見込む。
2018年の国内市場は、前年比8.1%増の6604億円が見込まれる。2019年は、消費税増税前の駆け込み需要が予想される住宅の断熱材や、東京五輪に向けたホテル建設など非住宅の断熱材の需要増加により、市場が拡大すると予測。建築資材用途では、2020年以降も2500億円前後で推移するとみられる。
同調査では、熱可塑性樹脂フォーム21品目、熱硬化性樹脂フォーム3品目、発泡ゴム・エラストマー5品目、エンプラ・その他注目フォーム5品目の34品目の市場について調査し、将来を予想。同社専門調査員によるヒアリングおよび関連文献、データベース活用により調査・分析を行った。
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