災害時のために備蓄している人は７割強　マイボイスコム調べ

　マイボイスコム（東京都千代田区）は１０月２日、２回目となる「防災用品に関するアンケート調査」の結果を発表した。それによると、災害時や避難生活を想定して備蓄している人は全体の７割強だった。備蓄品は「レトルト食品・インスタント食品」「缶詰」「飲料水」といった食品や「懐中電灯、ＬＥＤライト」がそれぞれ４０％台だった。東北では「カセットコンロ・ＩＨコンロ、ガスボンベ、固形燃料」「ラジオ」の割合が他地域より高くなっている。

　備蓄している人の８割弱が、災害用備蓄品の点検・確認・補充を行うと回答。頻度は「１年に１回未満」が最も多く２６．５％だった。確認するタイミングは、「気が付いたとき、思い立ったとき」が４７．０％、「保存期限・使用期限・消費期限などが切れそうなとき」が３５．３％、「普段の生活の中で備蓄品を消費しながら、補充・入れ替えている（ローリングストック法）」が１９．１％となった。備蓄しているものの「点検・確認・補充をしない」と回答したのは２割で、若年層の比率が高くなっている。

　災害に対して、「十分」または「ある程度備えている」と回答した人は３割弱で、関東でやや高くなっている。「あまり備えていない」「ほとんど備えていない」人は全体の５割強で、年代別では１０～３０代、地域別では北海道・北陸・九州でそれぞれ６～７割と高いことがわかった。

　災害への備え・対策として行っていることは、食料品・日用品などの備蓄（４７．５％）が最も多く、防災グッズ・非常用持ち出し袋などの準備（３３．５％）が続いた。なお、男性１０～３０代・女性１０～２０代や、北海道・中国では、４～５割が「特にない」と回答している。

　災害への備え・対策をしようと思ったきっかけは、「実際に起きた災害を見聞きした」が５０．４％、「テレビ、ラジオ」が３０．６％だった。東北では「自分や家族などが、実際に災害の被害にあった」「停電・断水などを経験した」の比率が高くなっている。

　回答数は１万４８２件。