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近年の省エネ住宅では、北海道など寒冷地向けの「冬を暖かくする家」と同様、全国共通の課題とも言える「夏を快適に過ごす家」が重要なテーマだ。
住宅の省CO2化を目指すP.V.ソーラーハウス協会(茨城県龍ケ崎市、南野一也会長)が6月27日~28日にかけて沖縄県内で開催した総会には、「蒸暑地域の家づくり」を学ぼうと、全国から多くの会員工務店が参加。東京大学の前真之准教授、地元琉球大学の眞榮平孝裕教授の講演などから「夏対策」のあり方を学んだ。
気候変動に対応する家づくり
これまで赤道直下で発生していた台風が近年、日本の近海で発生するようになった。気温上昇に伴う異常気象が原因とされる。省エネ基準の適合義務化やZEH化推進は、暮らしの快適性や健康を実現しようという目的の一方で、地球規模で広がる激しい気候変動にも対応できる住宅を普及しようという狙いも含む。
同協会の南野会長は「地球温暖化の抑制につながる環境(エコ)住宅でありながらも、住宅寿命が延びていることを踏まえ、未来に予測される“温暖化された気候”に対応できる住宅(のあり方)を考える時が来ている」と問題提起する。
例えば温暖化により今世紀中に平均気温が2℃上昇したとすると、四国や九州など現在の省エネ気候区分の6~7地域は、沖縄県と同じ8地域の気候となる可能性があり、「東京が鹿児島並みの暑さになる」という予測もある。
現代の住まいとしてふさわしい「夏を快適に過ごす家」を実現するためにはどうしたらいいか。蒸暑地域の沖縄、熊本での省エネ(ゼロエネ)住宅の取り組みや専門家の指摘などから探る。・・・・
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