２０２３年度の住宅設備・建材市場は４兆８９９２億円　富士経済調べ

　富士経済（東京都中央区）は５月２１日、住宅設備・建材／システム関連の国内市場に関する調査結果をまとめた「２０１８年版 住設建材／システム関連市場・技術の現状と将来展望」を発表した。住宅設備分野２０品目、建材分野１８品目の市場動向のほか、住設建材市場におけるＩｏＴ、ＡＩへの取り組みについて整理したもの。

　２０１７年度の住宅設備市場は、リフォーム向けの需要が伸び悩む一方、ＨＥＭＳや家庭用定置用蓄電システム、家庭用燃料電池を含む省エネ／創エネ分野と、ロボット掃除機の伸長が著しい空調／家電分野が好調だったことから、前年度比１．８％増の２兆８５９０億円を見込む。建材市場は、ＺＥＨの普及や省エネ基準適合化で断熱分野と高断熱商品へのシフトが進む外部建具分野に支えられ、同０．６％増の１兆７１７９億円を見込む。

　２０２３年度の住宅設備・建材市場規模は４兆８９９２億円と予測する。住宅設備市場では、今後も省エネ／創エネ分野、空調／家電分野がけん引することで市場拡大する見通し。建材市場は２０１９年度まで拡大するものの、それ以降は新設住宅着工戸数の減少により縮小すると予想する。

　ＩｏＴ、ＡＩの動向については、複層ガラスについて、情報を表示させる媒体としての利用が進む可能性があると指摘する。

住宅設備・建材市場