日本のミレニアル世代「２年以内の短期離職を見込む」３７%に上昇−デロイトトーマツ調べ

　デロイト トーマツ グループ（東京都港区）は５月２１日、デロイトグローバルが行った「２０１８年 デロイト ミレニアル年次調査」に基づき、日本のミレニアル世代の意識に関する調査結果を発表した。世界３６カ国、１万４５５人（日本＝３３７人）のミレニアル世代の学位取得者で、主に民間の大企業でフルタイム勤務をしている人を対象としたもの。

　現在の勤務先で働き続ける期間を「２年以内」と見込む日本のミレニアル世代の割合は、過去調査（２０１６年＝２８%、２０１７年＝３０%）から上昇して３７%（世界＝４３％）となった。それに対し、「５年以上」と回答する割合は３０%（世界＝２８％）で、２０１６年（３３％）、２０１７年（３２％）に続いて減少した。「２年以内の短期離職を見込む」人の割合が「５年以上の長期勤続を見込む」人の割合を上回ったのは初めてという。

現在の職場に勤務を続けると見込む期間

　日本のミレニアル世代が勤務先の選択で重視することは、「報酬」が７０％で最多となり、世界の同世代（６３％）に比べて高水準だった。また、「今後１年間に自国の全体的な経済状況が改善する」と回答した日本の同世代は２２%にとどまり、世界（４５%）に比べて低かった。親世代より「経済的に裕福になれる」、「幸福になれる」と期待する割合も、それぞれ２４%（世界＝５１%）、１７%（世界＝４３%）となった。

　そのほか、勤務先の選択で重視することは、「柔軟な勤務時間・場所」（日本＝５７%、世界＝５０%）、「心身の健康実現に向けた取り組み」（日本＝５０%、世界＝３３%）の割合が世界に比べて高かった。

勤務先の選択時に重視する点

　短期雇用やフリーランスなどギグ・エコノミーに副業または本業として「参画している」「参画を検討しうる」人は、それぞれ５５%（世界＝７８%）、４８%（世界＝５７%）だった。「参画している」「参画を検討しうる」理由では、「より高い収入の獲得」（日本＝４７%、世界＝６２%）、「より良いワークライフバランスの実現」（日本＝４５%、世界＝３７%）、「好きな時間に働くため」（日本＝４０%、世界＝３９%）が多かった。

　第４次産業革命が自身の仕事にもたらす影響について、「自身の仕事の一部もしくは全部が取って代わられる」と否定的に捉える日本のミレニアル世代の割合は１８%（世界＝１７%）だった。一方、「よりクリエイティブで、人間らしい、付加価値の高い仕事に注力できるようになる」という割合は、世界の同世代が過半数（５２%）だったのに対して３２%にとどまった。

　第４次産業革命を迎えるにあたり「現時点で必要なスキル・知識に自信がある」、「会社からスキル・知識習得に向けたサポートを受けている」と回答した人の割合は、それぞれ１０%（世界＝３６%）、１３%（世界＝３６%）となり、世界の同世代と比べて著しく低い結果となった。

 「２０１８年 デロイト ミレニアル年次調査」の詳細はこちら。

第４次産業革命が仕事にもたらすと思われる影響