リクルート住まいカンパニー（東京都港区）は５月１１日、住宅の購入・建築、リフォームを検討している２０歳～６９歳の男女を対象に実施した「住宅購入・建築検討者」調査（２０１７年度）の結果を発表した。一戸建て派は６６．２％で、同社が調査を開始以来もっとも高くなった。一方、２０１４年以来減少が続くマンション派は、２１．７％と過去最低だった。
新築・中古のどちらを希望しているかをきいたところ、新築派が７６．３％、中古派が６．４％で、新築派が７割を超える状況が続いている。予算・頭金について、住み替えの際に親や親族から「援助してもらいたい」と答えたのは４４．８％、「援助してもらえると思う」という実現見込みは４２．９％で、どちらも過去最高となった。援助期待が高いのは、地域別では東海エリア、ライフスタイルステージ別では「子どもあり世帯（末子小学生まで）」となっている。また「注文住宅」を検討している場合や、世帯年収が「６００～８００万円未満」の層も高い傾向にある。援助を期待している人に希望額をきいたところ、６８．８％が「５００万円以上」と回答し過去最高となった。
ＤＩＹの認知度は９７．８％で４年続けて上昇、関心度も昨年より８．４ポイント上昇の６３．５％だった。
有効回答数は１２３９件。
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