これからのまちづくりは自立的なコミュニティ醸成がカギに

会場には約３００人が参加し、登壇者のコミュニティ論に熱心に耳を傾けた

　暮らしを変える「コミュニティ」の条件、と題したシンポジウムが３月１６日、東京都内で開催された。主催は、戸建て住宅分譲地のコモン（中間領域）や管理組合の設立などについて基礎研究や実証研究などを行っていくために結成された「これからの住宅地を考える会」（事務局：アキュラホーム）。

　冒頭、アキュラホーム住生活件空所所長の伊藤圭子氏が、同会の趣旨について説明。「少子高齢化、人口・世帯減少などが進む日本が持続的に発展していくにはコミュニティ活動がかかせない」とし、会の活動を通じてこれからの住生活産業のあり方を示していきたいと意気込みを語った。

　前半は会のメンバーである専門家がそれぞれの立場で「コミュニティ」をキーワードに発表を行った。登壇者は三井所清典氏（アルセッド建築研究所代表取締役所長）、高田光雄氏（京大名誉教授、京都美術工芸大工学部長）、川崎直宏氏（市浦ハウジング＆プランニング代表取締役社長）、二瓶正史氏（アーバンセクション代表取締役）、齊藤広子氏（横浜市立大学教授）。

　後半は、高田光雄氏がコーディネーターとなって、前半のプレゼンテーションの内容を踏まえ、これからのコミュニティのあり方や方向性について掘り下げた。