日本地盤協会(東京都台東区)は10月5日、第1回地盤フォーラム「住宅地盤の安心を考える会」を開催した。協会員である地盤調査会社など関係者が全国から集結した。
代表理事を務める片岡雅美氏は冒頭あいさつで、同協会の基本理念に基づき、「工務店や不動産会社に直接商品を売るのではなく、あくまでも保証業務に特化したシンプルな仕組みで地盤会社に商品を提供してきた。これからもこの精神を貫き地場の地盤会社とともに歩む」と語った。また、「2015年の代表就任以来、商品の拡充と販路の拡大に努めてきた。営業を苦手とする会員も多い中、大手住宅FCと提携するなど会員のバックアップに注力した。売上は毎年着実に伸びている」と、この2年間を振り返った。
基調講演では、M’s構造設計(新潟市中央区)代表取締役社長の佐藤実氏が「熊本地震から学ぶ 今、地盤会社に求められる知識」と題し、講演を行った。「地盤会社が『地盤を見極める力』を身につけ建築士に助言、提案できるようになることが必要」と、地盤の方面から建築士の領域である上部構造や基礎設計にもっと踏み込んでいくための正しい知識の習得の必要性を説いた。
パネルディスカッションも行われ、佐藤実氏に加え社会基礎技術支援協会理事長で工学博士の大和竹史福岡大学名誉教授らが参加。「住宅地盤の安心を守る地盤会社の役割」について議論が交わされ、会場からも質問や意見が飛び交った。
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