断熱・遮熱・蓄熱材市場、住宅分野は１５．３％増と予測-富士経済調べ

　総合マーケティングビジネスの富士経済（東京都中央区）はこのほど、断熱材、遮熱材、蓄熱材の国内市場に関する調査をまとめた報告書「断熱・遮熱・蓄熱市場の現状と将来展望２０１７」を発行した。断熱材（１３品目）、遮熱材（５品目）、蓄熱材（２品目）の市場を住宅、非住宅、自動車・機器・システムなどの用途分野に分け、採用状況や使用量を分析したもの。

　２０１６年の断熱・遮熱・蓄熱材市場は合計７１７８億円だった。内訳を分野別で見ると、住宅分野が４３７７億円、非住宅分野が９２２億円、両分野を合わせた建築用途としては５２９９億円で全体の７割強を占めた。２０２３年の同市場は、２０１６年比１４．９％増の８２４６億円と予測する。そのうち、住宅分野は同１５．３％増の５０４７億円、非住宅分野は同４．１％増の９６０億円、建築用途としては同１３．４％増の６００７億円と予測する。

用途分野別市場

　また、２０１６年の同市場を素材別で見ると、断熱材が３９６６億円、遮熱材が３２０１億円、蓄熱材が１１億円だった。２０２３年には、断熱材が同１２．９％増の４４７８億円、遮熱材が同１６．４％増の３７２５億円、蓄熱材が同２９０．９％増の４３億円となると予測する。

素材別の市場推移予測

　建築用途向け市場は今後、ＺＥＨ普及や改正省エネ基準／建築物省エネ法への適合義務を背景に、断熱材や遮熱材を中心とした需要が安定的に拡大する見通し。ただし、２０２０年以降は新築住宅の着工戸数が減少に転じることから、断熱材は横ばい、遮熱材は微増を予想する。

　蓄熱材については２０２０年以降にパッシブ蓄熱建材としての採用が広がりをみせ、大きく伸びるとの見通し。また、未利用熱エネルギーや再生可能エネルギーの効率的な利用における熱ソリューション材料として注目度が高いことから、今後も活発な研究開発と新規用途の増加を予想する。