近年、ウェブ受注が大きく変化している。その中心はリフォームで、特にきっかけとなったのは昨年相次いだ大手ＥＣ（イーコマース）のリフォーム分野への参入だ。アマゾン、ヤフー、楽天といったＩＴの巨人がＥＣ化率の低い住生活分野を次の成長分野として狙っている。価格を明示し、保証を組み合わせるなどで生活者の不安を解消し、買い物感覚でリフォームを促す。

情報不足が施主の不安に

　住宅リフォーム推進協議会が今年３月に発表したデータによると、リフォームに関する情報の取得方法では、情報の種類に関わらずインターネット利用が７０歳以上を除く各年代で最も高くなっている。ここ数年で大きな違いはなく、生活者の行動として定着している。

　ただ、不足する情報として、「費用の目安や積算基準」に関する情報の不足感が６０．６％と突出している。戸建て、マンションとも約６割が不足していると感じている。以下は、「業者選びの目安や基準」（２４．６％）「工期・手順・チェックポイント」（２３．８％）で、２倍以上と差が大きい。ＥＣサイトはこのギャップを埋めることでユーザーに訴求する。

リアルで補う

　確かに、ウェブでの受注は伸びている。とはいうものの、ウェブだけの情報提供では完全に施主の悩みを解消しきれておらず、リアルとのバランスで補うというのが最近の傾向だ。

　ウェブリフォームサービス「リノコ」を展開するセカイエ（大阪市）は、施主との電話でのやり取りを重視している。住宅・不動産サイト『ＬＩＦＵＬＬＨＯＭＥ’Ｓ』を展開するＬＩＦＵＬＬ（東京都千代田区）は、ウェブだけでは解決できないエンドユーザーの悩みに対応すべく、昨年、リアル店舗を初出店。その後も、首都圏で出店を続けている。

　ウェブによる効率化は事業者にとっても、施主にとっても手間が省ける半面、かゆいところに手が届かない感がある。そこをリアルでカバーする。生活者に定着化しつつあるウェブ受注の現状を追った。

⇒ 続きは『新建ハウジング タブロイド版 ８月１０日号』４・５面に掲載！