還暦人「働き続けたい」と思う年齢は平均６７．７歳、ＰＧＦ生命調べ

　ＰＧＦ生命（東京都千代田区）はこのほど、今年還暦を迎える１９５７年生まれの男女（「還暦人（かんれきびと）」）を対象に「２０１７年の還暦人に関する調査」（有効サンプル数＝２０００名）を実施した。還暦人のうち５９歳時点で就労をしている／していた１３９６名に対し、６０歳以降、何歳まで働いていたいか聞いたところ、約９割（８８．１％）が「６０歳過ぎても働きたい」と考えていることが分かった。働き続けたいと思う年齢は平均６７．７歳だった。

　６０歳以降の生活費として、最低限必要だと思う金額（配偶者がいる場合は夫婦２人分）を全回答者に聞いたところ、「２０万～２４万円台」が２７．０％で最も多く、平均額は２０．８万円だった。配偶者の有無別では、配偶者がいない人で平均１５．７万円、配偶者がいる人で２２．４万円となった。また、ゆとりのある生活のために必要だと思う金額は、「３０万～３４万円台」（３０．６％）が最も多く、平均額は３０．１万円となった。

　家族に関連する実態や価値観についての質問では、「子どもには介護の負担をかけたくない」と回答した人が５５．５％だった。子どものいる人の回答としては７０．５％となった。

　還暦人が同居する家族のいない「おひとりさま」状態の高齢者になってしまうリスク状況を確認したところ、全回答者のうちの１９．９％が現在独居状態の「おひとりさま」、４０．２％が「おひとりさま」となるリスクを抱えた「夫婦２人世帯」であることが分かった。老後「おひとりさま」化のリスクが高かった居住地は、北海道・東北（６５．２％）、中国・四国（６９．１％）、九州・沖縄（６６．０％）だった。

　“住”に関する実態や価値観についての質問では、「今の居住地は、暮らしやすい街だと感じている」と回答した人が６９．８％だった。住み替えに関する意識では、「田舎暮らしに興味がある」が１３．２％、「サービス付き高齢者住宅や有料老人ホームに興味がある」が１１．３％。男女別にみると、男性は女性より「田舎暮らしに興味がある」（男性１８．３％、女性８．１％）が高く、女性は男性より「サービス付き高齢者住宅や有料老人ホームに興味がある」（男性６．９％、女性１５．７％）が高くなった。

　還暦人の消費実態や消費意識について、買い物で優先することが多いのは「優れた品質や信頼できるブランド」と「価格の安さや費用対効果」のどちらかを聞いたところ、「コストパフォーマンス」が６６．６％となる一方、３人に１人は「品質」や「ブランド」を重視することも分かった。また、積極的にお金をかけたいのは、「形が残るモノ」と「思い出に残るコト」のどちらかを聞いたところ、男性は「モノ」（５３．７％）、女性は「コト」（６８．５％）の方が多かった。

　そのほか、還暦人が４０代・５０代でお金を投じてきたことを聞いたところ、「子ども」（５２．６％）、「旅行・レジャー」（３９．６％）、「住宅」（２８．０％）が上位だった。「２０代・３０代」と「４０代・５０代」の消費先を比較すると、「４０代・５０代」のほうが高くなった項目は「健康・医療」、「子ども」、「住宅」などだった。