職人の仕事との線引きが難しく、施主とのイメージのずれなどからクレームにつながりやすいと長らく敬遠されてきた「ＤＩＹ」。しかし近年、施主がＤＩＹを行うことを前提とする住宅商品が登場するなど、ＤＩＹ業界は盛り上がりを見せつつある。

　本紙が独自に行った生活者調査では、いわゆる“ミレニアル世代”と呼ばれる３５歳以下の年齢層を対象とした「ＤＩＹによるリフォームを行いたいか」という設問に対し、約９割の人が「ＤＩＹを行いたい」と回答。ニーズは十分にあることを示した。

　それに対し、工務店・建築設計事務所などを対象とした「社内のシステムとしてＤＩＹに対応できる準備があるか」という設問に対し「ある」と回答した会社は約半数にとどまっており、需要に対し供給が追いついていないことがうかがえる。

　今まではコストダウンを図ることが目的でのＤＩＹが主流だったが、前述の若い世代のＤＩＹ意向は年収などに関係なく、現在は「自分の理想とするライフスタイルを実現」するためのひとつのツールとしてＤＩＹが用いられている。その一端には「自分のイメージを形にしてくれる工務店が少ない」と感じている施主の想いもあるようだ。

　一方、生活者のニーズに合わせ、創意工夫を凝らし前向きにＤＩＹを取り入れる工務店・リフォーム店も増加している。

　パパママハウス（愛知県名古屋市）では、躯体部分や水道工事など主要部分以外を施主自らが完成させる新しいタイプの注文住宅プランの販売を開始。「自分たちのこだわりを自分たちで表現したい」という要望に応えたもので、スタッフによる２日程度のレクチャーや道具のレンタルも付帯している。

　社長含め社員全員が大工という基工務店（山形県鶴岡市）では、社員大工が制作した一般向けＤＩＹキットを自社ショップで販売するなど、プロの技術を応用したＤＩＹ提案を積極的に行っている。

　ＤＩＹ可能な新築住宅「ＨＵＣＫ」の提供を始めた秀和住研（青森県八戸市）では、人気ＤＩＹ女子ブロガーをイベントに講師として招き、新しい顧客層の取り込みに意欲的に取り組んでいる。

⇒ 続きは『新建ハウジング タブロイド版 ７月１０日号』４・５面に掲載！