住宅金融支援機構、フラット３５利用住宅の仕様調査結果を発表

　住宅金融支援機構は、フラット３５を利用した新築戸建住宅について、基礎や土台、柱、断熱材、屋根などに関して、どのような仕様で建設されているか実態調査を実施、結果を発表した。

　それによると、フラット３５Ｓの適用状況は、在来木造では適用「なし」が５５．９％であるのに対し、プレハブ（鉄骨系）では「なし」は５．８％と少なく、大きな差があることがわかった。

　フラット３５Ｓの種類は、在来木造では「バリアフリー」が２２．６％と多く、「耐震性」が少ない。プレハブ（鉄骨系）では、「省エネルギー性」が６９．０％、「バリアフリー性」は１．２％と非常に少ない。