高性能・省エネ化進展　断熱材の厚み増す—フラット35実態調査

住宅金融支援機構は昨年、6年ぶりとなるフラット35住宅仕様実態調査を実施し、6月26日にその結果を公表した。支援制度における省エネ性能の要件化なども影響し、断熱材の厚みが全体的に増加。壁のグラスウールは100㎜厚以上が約3分の2を占めた。また屋根形状でも片流れ屋根の割合が切妻屋根を上回るなど、高性能・省エネ化に対応した仕様の増加傾向が見られた。

同調査は2007年度からほぼ5年おきに実施している。23年度は、2022年4月～23年12月までの間にフラット35の設計検査を受けた新築一戸建て住宅（木造軸組工法の住宅限定）について調査。有効回答数は2633件。

フラット35では、2023年4月から省エネ基準への適合が融資の要件となった。基準適合の確認方法では仕様基準によるものは18.1％にとどまり、性能基準（省エネ計算）によるものが81.9％を占めている。

断熱の仕様について見ると、壁は依然としてグラスウールが主流（47.4％）だが・・・

この記事は新建ハウジング7月10日号1面（2024年7月10日発行）に掲載しています。